ケータイをなくした場合、アドレス帳として保有していたデータはその時点でアクセス不可能となる。だから今ホントに困っている・・・ そこで友達と連絡を取る際、代用としてSNS内のブログやメッセージを使った。そこでWEB上と非WEB内に存在するデータベースの扱い方の違いについて気づいた事がある。
卒論を書いていて改めて思う・・・
最近は学校の近くのATMに暇そうでおそらく何もしていない警察がずっと監視していた。振り込め詐欺防止策とは言っていたが、ATMじゃないほうを向いて立ってるだけ。ATM自体を守ろうとしてたのかなと・・・
iモードはもう古い。
ドコモが新しく今年の冬モデルのケータイを発表した。といっても半年以内のスパンで回転する新機種にそれほど価値を見いだせないが・・・
市場が孤立する状態。
台湾のメーカーであるAUOの液晶パネルをソニー・サムスンなどが使っていたりもする。
市場への信用が価格を決める大きな要因となる。
・・・について書こうと3秒前に決めた。
DS鬼ごっこ。
さっき弟の高校のクラスの連絡網の電話を受け取った。
日本でタバコが500円になれば喫煙者は現在の68.0％になり、
同じくタバコ一箱1000円になれば喫煙者は現在の44.0％になる見込みらしい。
厚生労働省研究班が出したこの推測はタバコ税の調整について研究したもの。1000円にすれば最大1.3兆円もの税収増を見込める。
こういう依存性のある商品って国の財源にしやすいんだな。と改めて思う。だからもしJTに国が関わっていなかったら現在とはかなり違う社会になってたのかな。
リーマンショックの影響により、アメリカでAIGが実質政府の管理下に置かれた。人が生活する上で必要不可欠、あるいは依存してしまうものに関しては財源確保と社会安定化のため政府が管理するのかもしれない。
最近あらゆる業界で不祥事が起きるのが当たり前になってきている。意図的なものもあればヒューマンエラーまで原因はさまざま。
病院や航空業界などでは「非懲戒」制度を設けている。従業員が何か失敗を犯した場合、それに対して罰則を与えるのではなく再発防止に向けて怒らずその問題が起こった経緯に耳を傾ける。逆にそこでウソを言ってバレタ場合には厳しく対処する。従業員にとってみれば失敗をしても真実を言えば罪ではなくなるので進んで話をする。組織にとっても再発防止につながる大きな失敗事例として大いに役立てる情報を得る事ができる。
他人の間違いに対して叱るのは人間の本能的な（動物的な）判断だ。とすれば現在進められている「非懲戒」制度はより現代人に向かっている思考と言えるかもしれない。
「失敗した→叱る」のようなAだからBという演繹法的考え方で理にかなってないケースはまだまだある気がしてきた。しかもその多くはAに対する偏見から生まれるBが多いだろう。
人材紹介業での会社のサマーインターンをうけてみた。
人材業務は定量的な分析が難しい仕事だ。ほとんどが蓄積された経験や知識による判断のもとに事業を進めていく。
一方今まで金融業界、IT業界を半年以上見てきて思ったのは、下す判断の説得性に論理的な裏付けを加えられるのは数値化されるデータが存在する時に限る。それかよほど一般論として通じる事実であるかしかない。例えば「インドは11億人以上と、世界で2番目に人口の多い国だ」とか「人間が生きるには水が必要だ」とか。
そのような論理的に決定的な理由を付けて説明できない仕事の一つとして、この人材業がある気がした。ある組織や個人とあくまで人間を扱うので、微妙なニュアンスや感性に頼って結論を出さなければならない部分が多いという事がわかった。
人を分析するには年収や業績など数値化される項目もあるが、それよりもキャラクターや能力を評価しなければならない場面が多い。「○○の資格をもっている」という０か１かで説明できる事から「どういった人と仕事をしたい」などという1から無限までその選択肢があるものまである。
経済市場の中の金融市場も結局は人間が動かしているので、生き物と例えられる事が多いが、仕事の作業の機械化がどんどん進む。どんなに頑張っても金融市場の完全機械化は無理だとは思うが（資本主義的な発想を一切なくすみたいな）、人材業界の機械化は今後もそこまで進まない気がした。
・・・それをなんとか実現しようとしているのがSocial graphの発想なのかなーとも思ってみた。人材業でも金融業でも、情報が豊富なだけ適切な判断が下せるのは間違いないんじゃないのかなー。
ファーストリテイリングはユニクロの最大生産拠点である中国から5年後をめどにアジア各地にその1/3ほどを分散させる。インドなどは中国より人件費が安いらしい。
中国では人件費の上昇と通貨元の変動リスクなども考慮されるようになった。
徐々に中国はなんでも全て安く済む時代ではなくなってきている。今後はBRICsでの物価水準が上がり、世界中の生産拠点がVISTAに移行していくのだろう。ユニクロもベトナムあたりは注目しているらしい。
こうして人件費の安い国が移り変わっていき再び一周して戻るか、また新たに物価水準の低い国がでてくるのだろうか。科学の技術が発達すれば気候による弊害がなくなりアフリカなんかが生産大国になるかもしれない。大航海時代の再来とかいわれたりするのかも・・・
今日はSony musicの宣伝業務などの担当者と飲んだ。音楽業界のおもしろさが見えた。
実際、音楽と金が結びつく仕事は絶対やりたくないと決めつけていたが、今日の話を聞いて以外と見えてない世界があった事に気づいた。
今日会った人は主にアーティストのいわば色を決定づけるような仕事をしている人。どんなイメージで売っていくか、メディア媒体は主に何を使うか、ターゲット層はどうするか。
その一つ一つでアーティストのイメージが決まっていく。
要はこのような仕事が生まれたのも、消費者がアーティストのすべてを知る事ができないからだ。どんなアーティストでもリスナーすべてに自分の全てを性格に知ってもらうことなんかできない。レーベルの営業担当者により、アーティストが歩んできた人生のダイジェスト版を音楽とメディアで伝えていく。そんな感じで捉えていいんだと思う。
だからダイジェスト版でしか、・・・むしろダイジェストしか伝えることができないが故に切り取る部分を創造する事も可能になってくる。簡単にいえばウソのダイジェストを作るということ。ずっと勉強しかしてこなかった真面目な女の子を、クラバー層にウケるファッションと雰囲気で色づけていくこともできる。
このイメージ作りは必ずしも音楽業界の話でなく、エンターテイメント業界全般や政治にも見られる事かもしれない。深く付き合えない人に向けたキャラクターならある程度はコントロールが利くんだと改めて思わされた。芸能人ならファンや視聴者に対して、政治家なら有権者および全国民に対して自分の全てを知ってもらう機会があるわけがない。ただプロでない限り難しい事なので、就活なんかではウソはつきたくないなー・・・
ウソ付ける練習するくらいなら話のネタとしてそれ相当のデカイ実績を出しとけばいいしな。
「魔女狩り」やガリレオの研究批判など、宗教が絶対的な権力をもっていた時代があった。当時は現実の事実（fact）など信じていいものではなく、宗教上それが正しい時のみ現実であるとした。
現代で考えるとバカバカしく聞こえる。重い球のほうが軽い球より速く地面に落ちる時代だ。
現代では宗教は数多くあるものの、大多数が論理で成り立つ世界で経済活動をし日々暮らしている。だから経済学や経営学が発達し、主観的な要素が極力排除されて物事を考えるプロセスが重視されている。
今受けているインターン・・・コンサル、HR、金融、業種問わず客観的で論理的な思考を求められる。でないとビジネスが成り立たない。結果（Conclusion）を出すためにそれの理由（Reason）、およびその裏付けとして事実（Fact）の提示が必要になってくる。このCRF法則は現代社会で説得力のある文脈にはかかせない要素だ。
昔はConclusionを出すためにReasonとして「神様が言うから」で終わるケースが多かったのかもしれない。つまりFactもReasonも同じ次元のものだった。しかし、多種多様の宗教が混ざる今の世界ではCRFの３段階がないとモノゴトが通じない。世界基準がつくれない。
主観視（神による）の時代→客観視（論理）の時代ときて、今後はまたさらに違う見方で基準が作られる気がする。
「継続」に比べて「さぼる」のがこれほど楽だとは・・・と改めて思ってみる。
最近はDJの間でも注目されているプールについて考えてみた。プールとは、まだリリースされていない曲をデモversionとしてDJに無償、もしくは安い価格で提供して現場でかけてもらい、そのアーティストなりレコード会社がフィードバックを期待するシステム。要は街中で配る無料サンプルみたいな要素も含まれる。有償プログラムのお試しバージョンの方が近いか。
商品を販売するにあたってそれがすれるための消費者の本音を聞きたいのはわかる。
考えてみればDJって音楽業界における営業を芸術として行っている面もあるわけだ。好きで自分が楽しむために世の中の音楽アーティストの広報活動を実施しているともとれる。DJの存在が「夜の遊び」と結び付けられて認識され始めたのが約30年前。今ではクラブ音楽が人気で売れているのは、世界中のDJがレコード会社の広報担当として動いているという現実が背景にあるのかもしれない。
このプールシステム、以前はプロモーション専用レコードの販売などで行っていたが、最近ではほとんどがダウンロード。最近といってもここ２、３年の話。
プール市場とメジャー市場の垣根がなくなる前に何か対策を打たなければいけない気がする。
アメリカの発展は発達した経営力とそれによる大量生産だ。大量の同じモノがあらゆる地域に行き渡る。国民は使い勝手がよく、低価格で購入できる製品で満足した。つい最近までこの発想が「世界の工場」である中国は人件費の安い生産国を中心に国際社会のマーケットが成り立っていた。
しかし流通(IT技術の活用により)市場の発展に伴い、消費者の需要がユニーク思考に移行してきた。
今ではtpoに加え個人レベルに応じた広告配置は当たり前になり、提供商品のオーダーメイド、カスタマイズという概念があらゆる業界で定着しつつある。
他人と同じものでは満足しない消費者が増えたからなのか。
例えば今やパソコンやケータイは一言で「これ買います」と言って金さえ払えばいいものは存在しない。オプション機能はどうするか？本体の色は？メモリ容量は？保証期間、割引システム、ポイント還元… ある程度まではユニーク化せざるをえない。一方で高齢者には選択肢の少ない、理解しやすい製品が用意されるケースが多い。しかしそれは理解力を考慮した上での事ではなく、現代の高齢者は大量生産商品に馴染みがあるためにそもそも購入商品のユニーク化には興味がないという一面があるのではないだろうか。
現代では「オーソドックス」「定番」などのかつてのメディアでの流行のキーワードが見られなくなってきた事からもわかるかもしれない。
逆に「オリジナル」「限定」などの希少価値を見いだす言葉が多くみられる。
富士通の子会社がA4サイズの液晶を搭載した電子ペーパーを発売
マイクでのパフォーマンスを中心とするshowを「LIVE」
踊りを中心とするパフォーマンスを「DANCE」
ターンテーブルを中心に音を流すパフォーマンスを「DJ」
とよぶと仮定する。HIPHOP寄りのクラブイベントでは大きくこの三つのどれかもしくは全てからなる場合が圧倒的多数を占める。そこで中でもどのパフォーマンスの需要が多いかふと考えてみた。都内のクラブで行われるイベントでは、ほぼ確実にDJ、DANCE、LIVEの順で求められるパフォーマンスの総数が減っていく。つまりDJなら一番クラブでパフォーマンスするハードルが低く、LIVEになると募集してるイベント数が少ない。mixiの募集コミュニティを見てもわかる。
この順番はおそらく会ったことがなくてもそのパフォーマンスがある程度予想できる順番。
DJで「90年代HIPHOPを中心に○○辺りなんか回してます」といえば大体何をかけるかわかる。「R&Bの新譜中心に回してます」なんかもわかりやすい。もちろんスキルはわからないが。二番目のDANCEもDJとほぼ同じ事が言える。ダンサーに関しては大会などが多いのでそこらへんも判断基準にされやすい。最後のLIVEに関しては「ラッパーで言うと○○に似てる事やってます」などと一番説明が曖昧になるケースが多い。オリジナル曲を披露するケースがほとんどで、カバーなど歌詞が予めわかるものが少ない。ラッパーに関しては100%自作だ。使う音に関しては色々なジャンルの曲を使う事も多いので、言葉でのパフォーマンスをするわりに言葉でその内容を説明しづらい。
はたしてこの大きくわけた三つのパフォーマンスの順位が、パフォーマーの総数なのか、日本人が作り上げてきたクオリティ順なのか、パフォーマンス自体の性質上の理由によるものなのかはまだ考える余地がある気がする。さらに言うと、違う業界でも同じプロセスで考えれば何かおもしろい結果が出てくる気がした。
どんなものでも人間が興味を持つにはストーリーがイメージできなきゃダメな気がする。ビレッジヴァンガードのポップ表示での販売戦略や、青果や乳製品などに生産者のコメントと名前が表示されているのもその原理が使われている。自分が所有するものに関してはそれに対する知識ももっておきたいというのが人間の本能的な欲望なのかもしれない。
専門学校や大学院なんかも勉強したいという需要に対する供給と考える事もできる。４年生や義務教育は知識をつけるために押し付けられた環境と化している人がほとんどだと思う。正直中学校や高校での勉強は効率が悪い。知的好奇心が生まれない環境での教育制度ほど意味のない時間はないとも思う。
学問にたいする自分なりの解釈及びストーリーを構成する能力を使うのが一番効率がいい。仕事などでもそれにたいする深い知識を身につけようとするだけで能率が変わってくるのかなーと思った。
最近はSNS開発に関わったり、クラブイベント企画を任されたりなど人と金を動かす責任を負う活動が多い。とは言ったものの、両方とも人の資金でやるものなのでそこまで負担はないが・・・
イベントにしてもSNSにしても、やっぱり常にアマとプロの違いを意識せざるをえない。SNSだったらmixiやfacebookと、イベントなら大箱のレギュラーイベントなど比較して考えるべき対象はいくらでもある。人をあるコミュニティに呼び込む時に、その告知方法ひとつとってみてもフライヤーのデザインはどうするか、いつどこでどんな人になんて説明しながら配るか、など山ほど考えるべき点はある。結局要は周りの人間の本音を知りたいわけだ。どこのどんな企業も同じだと思う。どうしたら人が自分のやってる事に興味をもってくれるか。考えれば考えるほどアイディアがでてくる。
そこで大事なのが、自分がやりたい事と他人が何を望んでいるかのバランスをうまく捉えるところだ。自分が気に入ったアーティストだけ集めたクラブイベントを開催しても客がたくさん集まるかはわからない。自分がおもしろいと思うコンテンツを盛り込んだSNSを用意したところで人がアカウント登録してくれるかさえわからない。
クラブイベント、SNS共にその存在の歴史が浅いゆえに成功例が少ない。少なすぎる。歴史の長い政治の世界でさえ今でもくだらない問題が起こる。最近思うのは、事業のTOPは頭が良く且つ自己中ではないキャラクターが望ましいと思う。バカで自己中なやつはそれに勝る何かがないと誰も付いてこない。
人材サービス大手のグッドウィルが日雇い派遣事業を来月末をメドに廃業する。グッドウィルを労働力の主要パイプラインとして頼っていた企業も多く、経営破綻に迫る企業も出て来る。今回の廃業は不祥事と規制強化によるものだ。
グッドウィルは今回の件で業界がゆらぐほどの派遣業界でシェアを保っていた。それだけに困る企業も多い。
いろんな業界、制度、場面でAGENTに当たるプレーヤーがいるけど、どの業界でもAGENTは存在し続けるのだろうか。例えばレコード会社は消費者とアーティストの仲介役になっているが現在ではその権力が落ち始めている。不動産仲介もインターネットで済むところもある。人材派遣は誓い将来求人サイトで成り立つ日が来る気がする。
最近はフルブラウザ対応（ケータイでインターネットが使える）が当たり前になりつつある。
そうなるとモバイル専用のホームページを作る意味も変わってくる。今SNS開発に関わっていて思うのは、モバイルサイトを作るのはコスト的に安く、情報量が多くない事にメリットを見出すケースのみ有効だ。ケータイ（モバイル端末）が全てフルブラウザになる場合、パソコンで見るそれと違うのはまず画面の大きさ、そして通信速度の違いになる。モバイルユーザー専用のページを作る場合、その２点を意識して作っていく時代になると思うが、もう情報量の制限がなくなるので従来のプッシュ型モバイルページの有効性も大きく変わってくる。
とりあえずケータイ内のクイックサーチ機能、もっと早い段階でできなかったのかなー・・・日本のケータイはライフサイクルが早い分いろんな技術を溜め込んで毎回少しづつ発表してるのかな。iphoneなんてとうの昔に日本でも作れたたはず。
今日もいつも通り会社で仕事。もうインターンとかバイトの枠を超えてる気がする。だから「仕事」。
今日は効率よく情報処理できるデータベースを構成する情報の材料をいかに効率良く取得するか、について会議した。今後はユーザーが勝手に提供された情報をいじって遊べるようなプラットフォームを整備していくわけだが、その土台をどう築きあげていくかが課題。上場企業全社の情報をどうすれば遊びやすいようにまとめて処理するのか。企業には様々な業務に関するデータがあるのでそれを同じ形式でまとめるのが極めて難しい。4000社のデータを何年分処理する・・・となると何週間や何ヶ月という次元じゃない時間が必要になる。
4000社の情報を独自の形式でまとめる作業をするにあたって、どの様な方法が一番効率が良く且つ正確にできるのか。エクセルを使い倒して、今までの知識を最大限に活かして会社の土台作りを考えるのが楽しい。DJやってる時ぐらい楽しい。
自分でベストだと思うルールを作るのは自分次第がゆえに難しい。作業時に起こりうる問題も事前に予想しながら作る。こうして会社や市場、国や世界の法律や規制が決まっていくのかと思うと、やはりルールは時代によって変わらなければいけないものなのかなと思う。「考え方が古い法律」「馬鹿げた規制」などとニュースをみながら思う事がしばしばあるが、どんなルールも設立当時はなんらかの背景及び目的があったわけで、批判される時が来るのはしょうがないと思った。
ついこの前ケータイが壊れた。フツーに使ってるのにおそらく壊れる計算になってるせいで折れた。いわゆるデジモノって長く使うためのものが極めて少ないのはなぜだろう。服や楽器はビンテージとか言われて月日が経つにつれて値が跳ね上がるものもある。
おそらくケータイなどはビンテージ級に扱われるほど丁寧にしっかり作ろうとしないんだろう。なんかの雑誌にも日本では新機種が出るサイクルが速すぎると書いてあった。iphoneなんかは確か3年ぐらいかけて販売に至った商品らしい。一方日本はほとんど1シーズンぐらいしか開発期間に時間をかけない。半年とかそんなもんかな。日本で本腰入れて開発に取り組んだらiphoneぐらいのものを作れる人はたくさんいるらしいのに。もったいない！若い開発者が発言権のない環境だからこんな効率の悪い現象が起こる。
そんな事を考えながらヨドバシのケータイ売り場を覗いてみた。最近は薄いのが多くなってきている。オレとしてはケータイは存在感がなく且つ利便性にすぐれている方がいい。でも最近はケータイをもっている事に価値を見出してもらう動きがあったりする。今の時代ディズニーやPRADAのケータイが当たり前のように店に並ぶ。
いろんなケータイを見てみた中で気になったのがGOOGLE検索できる機種。おそらくケータイ内のメールや音楽、動画、画像なんかもキーワードで検索できるのかな。だんだんケータイというデバイスがプッシュ型からプル型の検索に対応してきているなーと思った。ユーザーが求めるものが細かくなればなるほどプッシュ型は使いものにならなくなる。パソコンとケータイ、見分けが付かなくなるにはあと何年かかるだろう？？
資生堂は営業担当社員のノルマ制を撤廃して顧客満足度で評価する。対象は約1000人で、拡販よりもリピーター増加を狙う。どっかで聞いたような話だ・・・ドコモも似たような方針をつい最近発表してた気がする。
マーケット規模の縮小や購買力低下などにより売り上げが伸び悩んでいる場合、新しい顧客層の開拓か現ターゲット層顧客の維持のどちらかしかない。資生堂は再来店率などで評価する仕組みに変えるらしい。
・・・クラブ市場もそうすればいいのに！と思ったけどオレらはみんな飯食うためにDJやったりダンスしてるわけじゃないから同じ事はできないんだね。今までの資生堂と同じく店舗（クラブという箱）があって顧客（呼ぶお客さん）がいてノルマがあるけど、満足度でアーティストを評価したところでクラブPARTYイベントって金を発生させるほどの事業じゃないしな。もしくはアーティストのパーフォーマンス向上に向けたインセンティブを与えたところで客が増える要因につながるのか
ってかそもそも規模がデカイイベント以外の大多数のクラブのお客さんって、商品（DJがかける曲・ラッパー、シンガーの歌・ダンサーのショーケース）よりか販売員（アーティスト）自身に興味があって来るケースが圧倒的に多いんだった。
金融データなどを処理する時などに絶大な力を発揮するツールがある。オレがほぼ毎日使ってるEXCELだ。マックはまた別のアプリケーションがあるんだろうけど。まぁ一般的に日本のビジネス界ではエクセルが圧倒的シェアを誇ると思う。電車の中吊りにもエクセル上達レッスンみたいな広告ものってるし。
このエクセル、何がすごいって人間が手でできる限界の作業を可能にする。関数やマクロというものを駆使しながらデータを自分のフォーマットに処理していく。例えば月次データ（毎月出されるデータ）を10年分、200個の商品のデータをきれいにまとめるとか。
今日吉祥寺からチャリで帰宅途中警察に止められた。
「今自転車の検問やってます。ご協力お願いします。防犯登録だけ確認させてもらっていいすか？」
もう武蔵野近辺じゃごく普通の事なのでフツーに応じた。警察による自転車の防犯登録確認はまず防犯登録の番号を無線機でどこかの署に伝える。そして向こうからその番号の付いた自転車の持ち主の名前を返され、現場で本人かどうか確認する。・・・はず。
今日のPOLICEは番号を無線で通知して名前を聞き、「中村さんですね？」で終わった。オレが本当に「中村さん」かどうかはオレの返事一つで判断した。もしオレが「中村さん」のフリしてる別人だったらどうすんだよ。と思いながら警察のシステムを想像してみた。
警察官は検挙数にノルマがあるらしい。警察官である友達の兄貴の情報だからほぼ間違いない。だから無駄に職務質問をする事もある。最近秋葉原ではごくフツーのアキバ君達がカバンの中まで見られるなど、必要以上の職務質問をされる問題が多発している。このノルマ制度、どういう結果を招くかは警察官と現場次第だと思う。オレが思ったのはチャリの防犯登録もおそらくノルマがあるんじゃないかと。「○○曜日○○時から○○時までに○○人防犯確認をする」みたいなノルマがあるんだと思う。だとすればとりあえず署に無線でノルマ数だけ番号を言えばいい。もし本当に盗んだチャリに出くわしたら色々面倒（それかもしもの事態にビビってる）だから学生書や免許証を見て確認しないのだろう。
人の堕落を解消させるためのノルマ・・・状況と内容によっては逆効果もありえるのかもね。
ここ最近は日本の海外への投資の話が目立つ。中国への自衛隊派遣や横浜で開催中のアフリカ開発会議（TICAD）。毎回海外への資金援助や投資の話が上がるたびに思う事だが、日本は常に何かしらのメリットを見出してそれらに対応しているのだろうか。今回の中国にしてもアフリカにしても、両方結局は資金援助を目的とした投資だ。
時には人助けも、後の見返りや権力構築に繋げて考えて実施される事もある。先進国諸国の数多くはその手口で様々な問題を起こしている。パレスチナ問題、911テロ・・・弱者の手を救っているかの様に見える海外への資金（911の場合武器）援助も、その何年後かに意図されない問題が発生するのを予測するのも支援側の役目なのかもしれない。というのも将来紛争やテロなどに繋がり無駄な経費が増えればそもそも資金援助した意味がない。
行動科学によれば、まず“聞いた”だけの知識というのは定着率が15%程度
しかありません。
・・・
“見た”知識は若干定着率が増えて20%となります。
・・・
学んだ知識について“話し合う”と40%
・・・
実際に“経験する”となんと80%
・・・
人に教えることによって知識の定着率は実に90%に到達します。人に教える
ためには学んだ知識を自分なりに体系化しなければならず、知識を整理して
いくうちに知らず知らずのうちに定着していくということなのです。
ゆうちょ銀行が全国銀行データ通信システムへの接続を認める事を発表した。まだはっきりした開始日は決まっていないみたい。全銀システムは金融取引をコンピューターでオンライン処理できるシステムだ。参加しているのは銀行だけではなく、「信用金庫、信用協同組合、農業協同組合等を含めた・・・民間金融機関と日本銀行、全国銀行個人信用情報センターが参加している。」（Wikipediaより）
ある市場や業界を発展させるためには競争が必要で、そのためには民営化が必要だという考えは納得できる。政府や税金に頼らず、自分で食べていく事をインセンティブに事業の効率化や発展に努める民営会社が増えればそれだけ発達した技術が生まれる。ただある一定レベルまでその業界規模が発達すると、今度はバラバラのものを統一したほうが効率が良い事に気づく。オレは最近そんな気がする。
ゆうちょの全銀システムへの接続はその流れによるものだ。お金を軸に動いている全企業に共通のプラットフォームが整備された。コンピューターを軸に動いているほとんどのプログラムやサービスはインターネットという共通プラットフォームに落ち着き始めている。今の時代AppleのマックでWindowsが使える。
ほとんどの○○組合や○○協会、○○連盟なんかも似ている概念のもと生まれたに違いない。同じもの同士が競う同じ土俵がありながらも、その各バトルを運営管理する組織は統一したほうが業界全体が面白くなるし発展する。
実は統合した先に、業界と業界が「何か」を奪い合ったり競っている状態があるのかもしれない。競い合いはどこまでも続くんだろうなー。
最近テレビを見てて思うが、日本のテレビ番組は軸がお笑いにより構成されている気がする。バラエティはもちろん、音楽、スポーツ、ニュース等の番組でもお笑い芸人が出演している。ロンドンに住んでていた頃を思い出すと、Comedianが多くの番組の主要ポストにいた気はしない。日本のテレビの視聴率はもはやボケと突っ込みがないと上がらない構造になっているのかもしれない。
ではなぜそんなにテレビにお笑いが必要なのか。普段おもしろい事があったり、笑う体験をしていない視聴者のニーズなんだろうか。ロンドンではどちらかというと有名司会者や俳優をテレビで見る機会が多かった気がする。日本でいう「みのもんた」とか「タモリ」みたいなポジションの人達。おそらくこれが日本文化、カルチャーそのものなので、大きな変化はこの先もないだろう。
今日はたまたま卒論の情報収集をしている途中で見つけた会社、Zero Start Communicationsのセミナーに参加してきた。内容はZero Matrixの概要とそのビジネスでのソリューション案。ゼロマトリクスは要はオレの卒論の内容。現実（アナログ）世界のネット（デジタル世界）上での再構築の話。
すごく簡単に言うと「消費者の情報を多く集めれば集めるほど、その人に合った商品を紹介できるよね」という話。そんな理想の情報収集を行うためにZero matrixという「情報網」が活きてくるわけだ。
いくつか紹介されたソリューション案の中でもウェイト的にやはり広告事業の話が比較的濃かったが、中でも気になったのがニュース関連の活用事例。現在のwebニュースはトピックス編集が人手で行われている。このトピックス編集とはそのニュースの見出しにインパクトを与える作業。より多くの人に興味を持たせ見てもらうような見出しにする。雑誌や広告のコピーライターと同じ仕事なのかもしれない。
現在は様々なニュースを掲載するポータルサイト（Yahoo!, Livedoor, Nikkei, msn・・・）が競って読者へこの見出し編集でアプローチを仕掛けている。しかしzero matrixの世界では各ユーザーの日々更新される情報を元におススメのニュースを紹介するようになる。そうするといくら手作業のトピックス編集に力を入れても、ユーザーが読む記事はzero matrixがほぼ決められるようになる。
・・・と思いきやzero matrixはあくまでもおススメを紹介するだけ。各社ニュースへのアクセス操作まではしない。むしろ「こんなおもしろい見出しのニュースがあるよ」とzero matrixがおススメするケースも出てくるかもしれない。人間が情報を得る大事なツールとして言語がある。それをうまく最大限活用して情報を発信できるのもまだ人間自身だと思う。まだというのも、将来は人間の心理も情報としてsocial graphに組み込んでいくと、ロボットに誘導される人も出てくるかもしれないと思ったからだ。
最近は新聞を見ると一面には中国での大地震、IT関連、金融関連か資源問題やその取引の話がホントに多い。中を見ると最近のエコ事情なども頻繁に出てくる。日経など各社マスコミは何を基準に取り上げる記事を決めるのか改めて考えてみた。
現代では消費者が情報を得るためのメディア媒体がいくらでもあるのは誰でも知っている事かもしれない。それらをうまく情報処理できているかは別として。だからそれだけ新聞は売れなくなってきている。・・・・・と思いきや日本経済新聞社のHPの開示情報によると、売上高及び販売部数は減少してるわけではなかった。
日経や他の新聞の売り上げが伸びていないだろうと予測した理由に記事内容の偽装を挙げる。まさかの新聞での偽装問題だ。今のインターン先には金融業界で何年も働いて来た社員の人ばかりいるが、今オレが受け持っているプロジェクトでのリサーチをするに当たって、日経を100%信頼してはいけないと言われた。このリサーチでは主にある企業の業界でのポジション、業績、今後の展開予測など幅広く浅く調べる感じ。だからNIKKEI NETなどはレポートを作る際使いやすい情報元となるのだが・・・
日経新聞は社会人の大半が読むとは言え間違った内容の記事を載せる事もあるらしい。全く予定のないある企業の新規出店の記事が書いてある事もあると言う。そこで疑問なのが、日経新聞側は偽装記事を書く事でどんな形のメリットを期待するかだ。もちろん作り上げた情報で株価を操作する事もできるだろうし、読者に常に興味を持たせる意味で嘘の話を取り上げるのはどこのメディアもやる事かもしれない。ただ日経だけは嘘の記事書いてるとか正直ショックだったなー・・・
以前書いたUnificationはグローバリゼーションとローカリゼーションを比較するのとは違う次元の話だったのかもしれない。中央公論を呼んでいて気づいた事だ。というのも現在ではLocalizationの流れが一段と増している。
おそらくローカリゼーションという言葉が出てきたのが2001年の同時多発テロあたりからだ。この時、国家レベルの安全保障に話題の焦点が当てられ、どの国も自国の安全に目を向けた。そして最近ではベネズエラ油田国有化やロシアの天然ガスの西欧への供給問題など、商品相場の高騰により強気に出る国が出てきた。それ以外にも
●IMFや世銀から被支援国が遠ざかっている
●通商交渉は棚上げ
●外国からの投資規制
●石油・天然ガスに国営企業が手を伸ばす
●米国・インドで移民規制を支持
●インターネットのアルファベット以外のドメインが増えている（バルカン化）
これらは一時的な現象なのか、今後の基盤になっていくぐらいの意味があるのかはまだわからないが、少なくとも何かしらの共通要因があるように思えてきた。
インターン先でヤマハについて調べていた。ヤマハといえば楽器、特にピアノのイメージが強かったが、ゴルフ用品なんかも作っていて面白い会社だなーと思った。
ヤマハのように比較的娯楽消費を主な事業としている会社に共通して言える気がしたが、今が転換期のような気がする。というのももう国内では売り上げが頭打ち状態なところが多く、日本を出て中国やアジア各国への進出を今後のプロジェクトとして挙げている。
ヤマハは中国での売り上げを伸ばすために低価格（20万前後だったかな？？）のグランドピアノ生産に乗り出す。一方日本で作るグランドピアノは高級品として販売する方向だ。あともう一つ大きな事業として考えているのがピアノ教室。中国ではピアノを持っている（弾ける）ことが一種のステイタスとして認知されている傾向があるらしく、子供への教育にの一環としてピアノレッスンは伸びる事業だと見る。
音楽業界を見るとコンテンツ制作者側は正直苦しい時代になってきた。アマチュアミュージシャンとプロの壁がなくなってきている事は何度もこのブログでも書いている。しかし趣味で音楽をやるインセンティブが多い現代の環境では、音楽教室や楽器販売による売り上げが伸びるという読みは間違っていないと思う。
少し前に「社会のUnificationが今の流れだと思う」と書いたが、2009年4月創設を目指す「消費者庁」も考え方は同じかもしれない。食品に限らずあらゆる消費者の手に渡る商品の偽造問題が近年目立つ中、それに対する政府の解決策は省庁の創設とういう事だ。消費者庁では消費者に関わる事故の情報収集などが一つの窓口に集約される。
もちろん情報を収集し、それを処理して活用できる情報へと転換させるには一つの組織で受け持つほうが効率がいい。細かく言うと、この後半の「処理して活用できる情報へと転換させる」部分がバラバラではないほうがいい。では前半の「情報を収集」する部分は来年発足する消費者庁では誰が担うのか。おそらくミートホープ事件で成果を挙げた食品Gメンなどだ。食品関連の情報は農林水産省から消費者庁へと送られる。そうなると各省で消費者庁の情報収集部隊としてこのようなGメン的存在が置かれるかもしれない。
インターネットバンキングを通じて預金を不正に引き出される被害が急増している。2007年4―12月の被害件数はすでに191件（被害金額は1億 6500万円）となり、06年度1年分の100件（同1億900万円）から倍増するペースだ。金融庁は全国の金融機関に対策を急ぐように要請し始めた。
21世紀に入りインターネットと交通手段の進歩により、ヒト・モノ・カネの国際的な動きが多く見られるようになった。しかしその反面「地元」「故郷」を大事にする人々がよく取り上げられた。・・・てのが数年前までのトレンド。当時はGlobalizationの反動でLocalizationが目立つと言われていたが、実はGlobalizationの次はUnificationが主流の流れなんじゃないかなと思う。
・企業提携によるSOAの導入
・Open Socialによるアプリケーション開発の基盤の共通化
・通信規格（IPTVとか）の共通化
・・・「Yah!」プロジェクト独自調査の結果、・・・浮かび上がったのが「依存夫」です。団塊男性の約6割を占めるこの層は、これまで仕事や職場の人間関係に依存したライフスタイルを送っており、趣味は少なく、家ではゴロゴロしていることが多く、家族の中でも浮いた存在になっているケースが多い男たちです。彼らは、リタイア後への準備もできないまま60才を迎え、新たなライススタイルの構築に四苦八苦しているという状況が明らかになりました。
この多数派を占める「依存夫」に、新たなライフスタイルや人間関係の構築を促し、それに伴う消費活動を促進することができれば、「団塊男性マーケット」は大きく動く可能性を秘めています。
NTTが仮想世界（NGN）を作り始める。東証マザーズ上場のngiグループと資本・業務提携し、新たな広告や電子取引の場を提供する。米リンデンラボの「セカンドライフ」は現在英語圏を中心にその会員数が1300万人を超えた。しかしそのわずか5%が日本国内の利用者。今後はNGNに対する日本企業の需要を取り込む狙いだ。
オレの卒論の話が徐々に新聞にも出てきたので取り上げてみる。
最近はすっかりこのブログをさぼってしまった。何かを見てそこから自分なりの推測を立てる習慣が身に付いたと思ってきたところで、以外とスランプが来るものなのかもしれない。無駄に長いGWで学校がないのも原因かもなー・・・
そん中一つ注目したのが「ふるさと納税」が始動した件。先週末は長野に行く用事があり、シャッターの下りた田舎の商店街を見てきた。この制度はそんな街並みを変えるのだろうか。この納税制度では、自分の故郷の自治体などに寄付をすれば、住民税が控除される仕組み。しかしまだ先月30日に始まったばかりで、各自治体は対応がそれぞれ。今後はどのような動きが見られるのだろうか。
寄付する側の立場としては、寄付する事と住民税を払う事とでどっちにメリットがあるか気になるところだと思う。各自治体は寄付してもらおうとパンフレットを作成したり、高額寄付者に特産品を贈呈したりと様々な工夫をしている。そこまでしてでもこの新しい財源収入に期待しているのかもしれない。
となると今思いついたのが格差の問題。労働力不足に困る地方の中でも、本当に魅力がないのが原因で過疎化が進んでいる場合、魅力ある特産品がそもそもないとしたらどうするんだろう。あるいは各自体体住民に評判の悪い行政を行ってきた地域では、寄付するインセンティブを起こさないがために自業自得と片付けるのだろうか・・・
しかし逆に国民の判断で投資の有無が決まるこの制度により、今まで以上に地方の活性化を促す結果となるかもしれない。佐賀県は高校生のスポーツ支援や庭園の保全などをPRしている。その様な流れで地方行政は特産品や観光名所の整備のための融資を求め、金融機関もそのために高額な新しい商品を打ち出すかもしれない。最近は農家で家畜を担保に何千万という融資を受け生産向上に努める所も出てきている。
気になるのはこの「ふるさと納税」案、もう何年も前から提案されていた。今まで実行されなかった事にどんな理由があるのだろうか。
イギリスのブリックレーンに去年から日本文化の発信源となる店がオープンしている。地下が漫喫、一階がギャラリーと寿司BARだ。漫喫と言っても日本とはイメージが違うらしく、オシャレでゆったりとした空間らしい。気になる値段だがフリードリンク付きで
1 hour - ￡4
3 hours - ￡9
5 hours - ￡15
ここで比較するのに分かりやすい例として、イギリスでの平均初任給が£23,024≒47万円だ（!?!?）。案外換算すると分かりやすくなかった・・・
日本だと約￡7でオールできるのが当たり前。イギリスではマンガ喫茶ビジネスが流行りにくいのはなぜだろうか。おそらく日本の都市構造と日本人の生活習慣の違いに大きな理由が隠されてるに違いない。あくまで周りの大学生を見ての分析にすぎないが、深夜の交通手段がなくなる東京ではホテル代わりに漫喫を利用する人が多い。加えて世界に誇る漫画文化が発達した国ならではの空間提供ができるという点も大きいと思う。
一方イギリスでは以外と深夜と言っても早朝早くからバスが運行しているし、日本と違って治安も良いわけではないので夜ふらふらできる人が少ないのかもしれない。
日本の漫喫で昼間と深夜との収益の差を調べたいとこだが、IR情報を開示しているとこがあまりないみたいだ・・・
漫画喫茶もインターネットによるコンテンツの無料化の波に負ける日が来るのだろうか。人口が密集している日本だからこそ成り立つこのビジネス、世界各国で真似される事はない気がする・・・
