商品をPRするとは

今日ゼミ同期の友達と話していた話題。

最近は広告媒体がテレビ・新聞・ラジオ・雑誌の4代マス媒体からウェブ、パチンコ、ゲーム、モバイルとそのフィールドの幅を広げつつ市場媒体シェアもシフトしつつある。

そん中今日なるほどーと思ったのが「お笑い芸人」

これだけ人気を誇る文化であるお笑いも広告媒体に活用できるのかーと関心した。吉本の音楽事業は同社の抱えるアーティストのプロモーションをするに当たって、芸人にネタの中で取り上げてもらうシステムがあるらしい。つまりネタの中であるアーティストを取り上げて笑いをとればその芸人とプロモーションされるアーティストがwinwinの関係で消費者に売り込む事ができる。

そもそも広告とは消費者と売り手との間の情報格差を縮める事が目的である。広告代理店、および発注者の寡占化が進む現状では格差が広まる一方である。媒体を従来の枠にとらわれずに新しい分野を開拓する予知はいくらでもある気がしてきた。

通信技術の活用

富士通の子会社がA4サイズの液晶を搭載した電子ペーパーを発売

する。十万円前後になる見通し。

ノートパソコンみたいに3年後にはもう五万円ぐらいになってるはず。今の時代、電子機器の価格下落が激しい。apple製品に関してはなぜ価格が変わらないのかが気になる。ブランド力以外の理由には何が挙げられるんだろう？

一時期、これからは通信技術がヒトの物理的な移動を大幅に減らすと言われていたが、最近はヒトの移動を前提とした通信技術の活用が多く見られる。この電子ペーパーもその一つ。iphoneなどモバイル関連の話題もかなり盛り上がっている。


今後はどうなるんだろう？

椅子も机も必要なく、液晶モニターだけあれば国際会議に出席できる世界に焦点が当てられるのだろうか。あるいはあくまでもノートパソコンをもって実際に足を運んで現地調査を重視するのか。
おそらくこのままヒトが目と指だけでビジネスができる時代わ来ない気がする。

こうして歩きながらケータイでブログを書いていると、体の血行が良くなりひらめきやアイデアが出やすくなると何かの本で呼んだ事があるからなー。

NTTが世界をもう一つ作る。

NTTが仮想世界（NGN）を作り始める。東証マザーズ上場のngiグループと資本・業務提携し、新たな広告や電子取引の場を提供する。米リンデンラボの「セカンドライフ」は現在英語圏を中心にその会員数が1300万人を超えた。しかしそのわずか5%が日本国内の利用者。今後はNGNに対する日本企業の需要を取り込む狙いだ。

（平成20年5/8　日経新聞より）

オレの卒論の話が徐々に新聞にも出てきたので取り上げてみる。
NGN（Next Generation Network）ってのは新しい商業施設を作るのと同じイメージで捉えるとわかりやすいかもしれない。仮想世界というと非現実的な印象を受けるかもしれないが、その逆で現実世界の取引をネット上で始めているだけだ。企業が広告を載せ、それを見て商品を買う消費者がいる市場はアナログ世界でもデジタル世界でもなんら変わりない。ただ違う面も挙げると多いのは事実。上の記事からもわかる通り、ネットに馴染みのある人間だけでデジタル世界は構築されている。だからセキュリティへの不安やノウハウがない企業にとって非常に参入しづらい市場だ。NTTぐらいの大手なら始めから信用の置けるブランドを活かしたNGNを提供できるのかもしれない。

NGNという商業施設は企業にとってテナントを出すか、投資して活動すべきか迷うところが多いのが現状。とは言うもののオレは経営者ではないので、そこらへんの考えは詳しくは分からない。ただこのように世界各国で信用の置かれている大手通信会社がNGNを構築するとなると、参入が当たり前になりネット上に今の世界がデジタル世界として再構築される気がしてならない。

モバイルブランド戦略

今月23日からドコモからPRADAのケータイが発売される。韓国ではすでに去年LG Electronicsから出ていたが、ここ最近はモバイルのブランド戦略が目立つ。Georgio ArmaniもSamsungとのコラボケータイを発表している。アルマーニは旗艦店を銀座に出したばっかりなので日本でもモバイル事業を始めるかもしれない。そしてディズニーモバイルは毎日テレビでCMを流す。

こうしたブランドを日本市場で確立している場合、今までの海外製端末よりかなりの売り上げが見込める。日本で既存ブランドがない海外端末は今まで売れなかった。電車の中吊りで見たAUのポスターを見て思ったが、今の日本のモバイル市場は通信技術を世界標準にしようとしている。今後は海外との競争も激化する事が予想される。

インターネットを筆頭に、今では通信技術の世界標準化が進んでいる。そうなるとその技術を消費者に提供するにはブランドでまず引き付ける作戦が有効だ。衣類や香水に限らず、商品を購入する事によりライフスタイルのステータスに繋がるブランドは数多くある。今後それらは顧客リーチ手段として新たな業種からコラボの声がかかる可能性があるのかもしれない。